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割引があるってホント?お得な団体保険を徹底解説!
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団体保険は、会社にお勤めの方がお得に加入できる保険です。募集のお知らせを見たり、勧められたりしたことがある人もいるでしょう。既に加入している方の中には、「勧められて入ったけれど、そういえばどうしてお得なんだっけ?」という方もいるかもしれません。団体保険はどのようにお得なのでしょうか。メリットやデメリットも含め、団体保険について解説していきましょう。
- コラムサマリ
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- 団体保険とは、会社などの団体が契約者となり、その団体のメンバー(従業員など)を被保険者とする保険
- 団体保険は加入者が多く割引率が高い場合がある
- 団体保険は退職後も継続可のものと不可のものがある
※ご契約にあたっては、必ず「重要事項説明書」をよくお読みください。ご不明な点等がある場合には、お問い合せください。
※取り扱い保険会社及び保険商品について、ご不明な点等がある場合には、お問い合せください。
※文中に記載の保険商品、サービスの名称及び内容は保険会社によって異なる場合がございます。
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団体保険とは?
団体保険とは、会社などの団体が契約者となり、その団体に所属する者(従業員など)を被保険者とする保険のことです。団体保険には、従業員全員が加入して会社が保険料を負担するものと、従業員が任意で加入して給与引き落としで従業員が保険料を負担するもの等があります。今回ご説明するのは、従業員が任意で加入する団体保険です。
団体保険の多くは保険期間が1年で、変更・解約等の手続きをしなければ毎年自動で更新されます。(契約によって異なります。)1年ごとの契約のため、医療保険、がん保険、介護保険等は年齢が上がるにつれて保険料は高くなります。ただし毎年高くなるわけではなく、5歳きざみで高くなることが多くなっています。一方で、傷害保険、個人賠償責任保険等、年齢に関わらず保険料が一定の種目もあります。また、会社の規模によって会社ごとの異なる割引率が設定されている場合もあり、死亡保障の定期保険、がん保険や医療保険など、用意されている保険の種類もさまざまです。ネット型保険との比較
団体保険同様、ネット型保険も保険料の安さが特徴です。しかし、付加保険料を抑えて格安にしているネット保険に対して、団体保険はフルサービスの代理店型保険にお得に入れることがメリットとしてあげられます。
ネット型保険は、シンプルな基本契約に必要な補償をオプションとして加えて契約します。不要な補償を付けないことが保険料の安さの理由の一つなのです。一方で団体保険はあらかじめ補償がセットになっています。安くても補償内容は充実しているといえるでしょう。
ただし、会社によって団体保険の割引率は異なりますので、所属する団体保険の割引率を確認してみましょう。今の会社を退職してしまったらどうなる?
退職後の取り扱いは、勤務先や加入している保険の種類によって異なります。退職後もそのままの内容で継続できるものもあれば、70歳までというように継続できる期間が限られるもの、補償内容を変更すれば継続できるものもあります。
中には退職後は継続不可というものもあります。継続可能かどうか不明な場合は、勤務先の担当者に確認しておきましょう。団体保険のメリット・デメリット
団体保険にはどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。それぞれみていきましょう。
メリットを4つ、デメリットを3つ紹介していきます。メリット1:割引がある
団体保険のメリットは、何といっても保険料が割安であることです。契約人数に応じて、最大30%ほどの団体割引が適用されます。大きな団体であるほど、安い保険料で保険に加入できるということになります。また、団体割引のほかに、事故や損害が少なく保険金の支払いが少ない団体の場合は割引率が高くなり保険料が安くなることもあります。
メリット2:加入がしやすい
基本的に、簡単な告知だけで加入することができます。また、会社で手続きができるので、自分で資料を請求したり、保険代理店に足を運んだりという手間もかかりません。
メリット3:家族も契約できる
従業員本人だけでなく、配偶者や子どもなどの家族も本人と同様の割安な保険料で加入できるものもあります。
メリット4:保険料は給与引き落とし
保険料は給与から引き落とされます。残高不足で保険料が払えなかった、といった心配がありません。
デメリット1:募集期間が決まっている
1年更新の定期保険であるため、申し込みに間に合わなかった場合や保険内容を見直したい場合も、翌年の募集期間を待つ必要がある場合が多いです。
一方で、中途加入や保険内容の見直しを代理店が受け付けている場合もありますので、気になる方は代理店に相談してみるのも手です。デメリット2:年齢が上がると保険料が高くなる
契約期間が1年なので、更新すると更新時の年齢に応じた保険料になります。保険種目によっては年齢によって保険料が高くなっていきますので、定期的な見直しは必要です。
一方で、団体保険は元々の保険料が圧倒的に安い商品のため、同補償の定額型の生命保険などに入るよりも廉価であるケースも多くあります。詳細はよく比較してみると良いでしょう。デメリット3:退職後の備え
退職後に在職中と同じ内容で保険を継続することができない場合、そのときになって足りない分の保険を個人で契約するとなると、保険料が上がり負担が重くなってしまう場合があります。継続できるかどうかをあらかじめ確認しておき、必要であれば早いうちから一般の保険も併用するといった準備をしておくと安心です。
メリットの多い団体保険をぜひ検討を
割引の効いた団体保険はどこの会社にもある制度ではありません。
一部の企業の従業員が利用できる制度のため、所属している団体で利用できる場合は大変ラッキーです。
勤務先で団体保険を導入しているのであれば、検討してみてはいかがでしょうか。
この記事の執筆協力
- 執筆者名
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山本浩美(CFP®)
- 執筆者プロフィール
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短大卒業後、保険会社に勤務の後、派遣社員として数社を渡り歩く。離婚を機に将来が不安になり、興味はありながらも苦手だったお金の勉強をしようと、ファイナンシャル・プランナーの勉強を始める。資格取得後は、正しい情報というだけでなく、情報を受け取った人が実際に使えるわかりやすい情報であることを目指して執筆を中心に活動をしている。
- 募集文書管理番号
- 07E1-29A1-B20070-202012